2025年の災害を振り返る――次に起きる可能性が高い災害と備えの視点

2025年、日本は改めて自然災害の脅威と向き合う1年となりました。年末には東北沖を震源とする大きな地震が立て続けに発生し、国内各地で防災意識が高まる事態になりました。これらの出来事を振り返りながら、今後起きる可能性が高い自然災害について考えてみましょう。

まず年末の大きな出来事としては、12月8日に北日本・青森県沖を震源とするマグニチュード7.5の地震が発生しました。この地震では津波注意報が一時発令され、最大で約70センチの津波も観測されましたが、死者こそ出なかったものの、建物への被害や交通網への影響、停電などが発生し、広範な地域で防災体制が試されることになりました。専門家は、余震や関連する大きな地震への警戒を呼びかけています。

さらにその後も、同地域では6.9程度の強い揺れが観測され、津波注意報が発令されたケースもありました。これらの相次ぐ地震は、地震活動が活発化している可能性を示唆しており、住民や自治体にとって大きな不安材料となっています。

こうした一連の動きを踏まえると、やはり日本において最もリスクが高い自然災害は「大規模地震」であると言えるでしょう。日本列島はいくつものプレートがぶつかり合う「環太平洋火山帯（Pacific Ring of Fire）」に位置し、世界でも地震発生頻度が高い地域にあります。歴史的にも南海トラフ地震や首都直下地震のような巨大地震の発生が懸念されており、科学的にも今後30年以内に大地震が起きる可能性は高いと指摘されています。特に南海トラフ沿いでは大きな津波を伴う地震が予測され、その被害想定は甚大です。

しかし、2025年の災害は地震だけではありませんでした。2月から3月にかけて岩手県・大船渡市で大規模な山火事が発生し、人口約4600人以上が避難する事態となりました。これは過去50年以上で最大規模とされ、乾燥した気象条件により火災が広範囲に拡大しました。こうした山火事は乾燥した冬型の気候や強風時期に発生しやすく、今後も気候変動の影響を受けて発生頻度が上昇する可能性があります。

また、11月には大分県・大分市で市街地を巻き込む大規模な都市火災も発生しました。170棟を超える建物が焼失し、多数の住民が避難を強いられる大災害となっています。都市部の密集地域では、火災が一度発生すると延焼が広がりやすい構造になっており、今後も火災リスクへの対応が求められています。

そして、2025年の夏には複数の台風や熱帯低気圧による被害も確認されています。台風の接近により豪雨や強風が発生し、浸水や土砂災害、停電などの被害が報告されました。台風は例年この時期に多く発生し、温暖化の影響で雨量や強風が増す傾向も指摘されています。特に都市部や河川流域では豪雨時の浸水・洪水リスクが高まっています。

これらを総合すると、今後特に警戒しておくべき災害は次の3つです。

■ 1. 大規模地震・津波

2025年の終盤にかけて発生した地震活動は、まだ注意が必要とされています。余震だけでなく、長期的なプレート運動の影響から、南海トラフ地震や首都直下地震のリスクは依然として高いと専門家は指摘しています。これらが発生すれば、甚大な被害や大規模津波が起きる可能性があります。

地震は予知が極めて難しいため、日頃からの備えと情報収集が欠かせません。家具の転倒防止や避難経路の確認、非常用持ち出し袋の準備など、個人レベルでできる備えを常に見直すことが重要です。

■ 2. 豪雨・台風・土砂災害

2025年の夏の台風被害は、日本各地で浸水や倒木などを引き起こしました。温暖化の影響により、局地的な豪雨が増える傾向もあり、これが土砂災害や河川の氾濫につながる恐れがあります。特に河川沿いや山間部では、土砂災害警戒情報が発令されるケースも増えています。

日頃からハザードマップを確認し、浸水想定区域や土砂災害危険区域を把握しておくことが重要です。また、自治体の防災情報サービスや警報・注意報を適切に受信できる仕組みも整えましょう。

■ 3. 山火事・都市火災

2025年は山火事や都市火災という形で、大規模な火災が発生しました。乾燥した気候と強風は火災を拡大させる要因になります。特に都市部では古い木造家屋が密集する地域も多く、延焼防止や防火対策が求められています。

家の周囲の可燃物の整理や、消火器の設置といった基礎的な対策、消防庁・自治体の防火行政への参加が重要です。

2025年の災害は、地震から火災、豪雨まで多岐にわたりました。地震のような突発的な災害への備えはもちろん、気候変動に伴う豪雨・土砂災害、そして火災リスクへの対応もこれまで以上に重要です。自然災害はいつ起きても不思議ではありません。日常生活の中で「備えと意識」を高めることこそ、被害を最小限に抑える最大の防災策なのです。